有放加入者分波器
東洋通信機(株) 1943年頃
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有線放送受信機
Wired Broadcasting System
1940-45
CONTENTS
有線放送試験放送のはじまり
有放加入者分波器 (NEW)
有線放送聴取用機器
有線放送試験用第1号受信機
有放第2号受信機
有放第3号型受信機
有放第4号受信機
試作有線放送専用受信機
試験放送から正式な放送開始へ
有放受信機から国民型受信機へ
有線放送のその後
参考文献
電灯線または電話線でラジオ放送を伝送する最初の試みは、1925(大正14)年に、オランダで行われたという(1)(4)。日本では翌1926(大正15)年、群馬県前橋市で放送協会により行われた実験が最初といわれる。これは電灯線を使用したもので、鉱石ラジオで聴取できたという。この時代は、まだラジオが鉱石式か電池式で、電灯線から電源を取ってはいなかった。したがって、これは強力な電灯線アンテナというようなものであったのだろう。電灯線アンテナについても当時、電気事業法などに触れないかという議論があった。実験はとりあえず成功したようだが、この結果は省みられることはなかった。
次に時代が下ってエリア拡大のため小電力局の増設が必要とされ、計画が実施に移されている頃、放送局の増加に伴う当初は周波数の不足への対策や僻地でのラジオ普及のため、当時の仙台放送局丸毛技術部長、中郷事業部長は電灯線を利用する有線放送を強く提唱した。その結果、1932(昭和7)年、放送協会は電気試験所の協力の下、水戸市において電灯線を利用する有線放送の試験を実施した。周波数は長波60kcを使うものと、放送波の上限近い1490kcの2種類で試験が行われた。試験結果はおおむね良好であったが、雑音が多いことと、電灯会社との交渉が必要であることなどの難点から、実用化は打ち切られた。(4)
電話線を使ってラジオ放送を送る方式は、1935年、無装荷ケーブルの開発で知られる逓信省工務局の松前重義博士により提唱された。実用化に向けて実験が行われたが、当時は実用化する必然性がなく、実験のみに終わった。中郷氏は、その後も有線放送の普及を強く提唱し続けたが、放送協会は積極的に動かなかった。
戦争が進展するに従って、中波の大電力局が敵機の方向探知の目標にされる問題が重要視され、有線放送の実施が急がれた。1939(昭和14)年頃から日本放送協会放送技術研究所で、電話線や電灯線を用いてラジオ放送を共同聴取する技術の研究が進められていた。この方式は、専用に割り当てられた長波の搬送波で音声を変調して電話線または電灯線に送信し、専用の同調回路を持った受信機で聴取するというものである。1934年4月に横浜の日吉電話局で3kmの伝送を実現し、翌年5月に静岡県浜松市二俣町で、でんと応戦併用方式の試験が実施され、伝送距離は12kmであった(15)。周波数は当初130kcで実験されたが、155kcが正式な周波数として割り当てられた。電話線を使う方式で電話機を接続するときは分波器(フィルタ)で高周波を分離していた。電話線を利用する有線放送の試験は逓信省により1940年から東京、横浜、神戸、福岡、小倉の主要都市で行われた(3)。
有放加入者分波器
東洋通信機(株) 1943年頃
有線放送の受信用に、電話加入者宅で使用する電話とラジオの信号を分離するためのフィルタ。電話局線の保安器の後に挿入される。LCを使った通過域100kc以上のハイパスフィルタ(HPF)と同4kc以下のローパスフィルタ(LPF)が内蔵され、LPFが電話機に、HPFがラジオに接続される。電話機のローゼットなどと同じ材質の樹脂製ケースに収められ、内部の部品はパラフィンと思われるもので充填され、ふたを開けても見ることはできない。通常の電話機器には見られない処理だが、容易に改造できないようにするためかもしれない。
電話局側では、同じようになフィルタの入出力を逆にしてラジオの信号と交換機からの低周波と、放送装置からの高周波を混合して送り出す。本来なら局用は混合器と呼ぶべきだが、当時の文献(4)では、どちらも分波器と呼んでいる。
電灯線を用いる方式は1940年末より静岡県沼津市周辺で基礎実験が行われ、1941年末、神奈川県の三浦半島一円に試験設備が設置された。三浦半島は横須賀の海軍基地に近く、軍事上重要だったからだろう。引き続き1942年3月には地元の要望により京都府舞鶴地区(こちらも軍港である)にも試験設備が設置された。有線放送は、放送協会が計画し、逓信省が施設の建設、保守を分担し、工事竣工後、放送協会から政府に設備負担金を納入することになった。
電話線を利用する有線放送では、電話が都市部でも数%の普及率だったために普及は望めなかった。このため、電話加入者から電灯線に有線放送の信号を分配し、周辺の電話のない家庭で電灯線利用有線放送で聴取する方式が横浜で試験開始された。この場合、電話線の分波器に電灯線への結合器を接続する。横浜での試験後、小倉で1942年9月から本格的に実施された。
有線放送の試験放送に伴い、有放第1号から4号までの4種類の受信機、および従来のラジオ受信機に付加して使用する有線放送同調器が試作された。機器の試作には逓信省工務局と日本放送協会が共同であたった。有線放送同調器は簡単な同調回路と切り替えスイッチを小さな木製の箱に収めたものである(2)(4)。試作機器は、試験実施地域の官公署、デパートなどに無償で貸し出された。このうち、試験の結果を反映して改良された有放3号同調器3万個と、有放第3号型受信機1万台が一般聴取者用に準備された。
有線放送同調器は、接続を変えると「短波コンバータ」になってしまうので、注意事項に、接続を誤って指定以外の電波が入るようになってしまった時の対処方法が記載されている。戦後の「NSBチューナ」は、同じようなものを短波受信用にしたものといえる(スーパー用というところが異なるが・・)。
ベースとなった放送局型122号受信機 (所蔵No.11016)
最初に試作された有線放送受信機で、有線放送専用受信機である。放送局型122号受信機を改造したもので、外観は、後部に端子盤が付く以外、まったく同じである。真空管や基本的な回路は122号に準じ、同調回路のみが異なる。本来、有線放送は単一の周波数のため、通常の受信機のような可変できる同調回路は必要ないが、試験時に正式な周波数が決定していなかったために140-170kcの周波数範囲を持つ。当初は電灯線用の受信機として数百台試作された。無線用の受信機と異なり、再生はシャーシ後部に移され半固定式となり、音量調整が設けられている(4)。
(掲載誌：無線と実験 1941.10)
ベースとなったナショナル4球受信機 (所蔵No.11636)
2号受信機は有線、無線兼用の受信機である。有線、無線の切り替えはバリコンを左に回しきると動作する接点で行う方式である。逓信省が松下無線に試作させたもので、同社の国策型受信機のキャビネットを流用して作られている。写真はベースとなったナショナル4球受信機(57-56-12A-12F)のもので、外観は同じである。オリジナルの並四では、正面下側のツマミは電源スイッチ(左)と、再生ツマミ(右)だが、有放2号では、左が有線放送用の音量調整、右が無線受信用の再生ツマミとなっている。(5)(6)
シャーシは金属製で、オリジナルのシャーシの厚みを薄くしてトランスレスのため絶縁用の「ゲタ」をはかせている。バリコンを使用している点が異なるが、基本的な部品配置は量産型の3号受信機に近い。回路は12YR1-12ZP1-24ZK2-B49の局型122号受信機に準じている。金属を多く使うことからこの形での量産化はされず、試作のみに終わった。
(掲載誌：無線と実験1942.2,1942.3)
有放第3号型受信機 松下無線(株) 1942-43年
本機はスピーカが失われているが、コンディションは非常に良く、未使用ではないかと思われる。
背面の有線接続端子盤は、電話機に使われているのと同じねじが使われている。
放送局型122号をベースとした回路で、アンテナコイルに有線からの信号を結合している。
122号と違う点は出力間のプレートからNFBがかけられているところである。
音質改善のためとは思えないので、有線放送の関係で利得を調整する必要があったと思われる。
ジャンパーの切り替えで電灯線と電話線両方の方式に対応している。
また、利得が高いことから有線放送側にのみボリュームコントロールが付いている。
(左)ベークライト製のシャーシ (中)μ同調器 (右)陶器製の代用ツマミ
有放第3号型受信機は、有線放送対応というだけでなく、徹底的な資材節約型の設計がなされていることが特徴である。この受信機が開発されていたのとほぼ同時期の1942年、放送技術研究所では局型122号受信機を、より資材節約型とする研究が行われていた。シャーシを硬化紙製とし、アルミを節約するためにバリコンの代わりにμ同調器を使用するというものである。ベークライトの板を使ったシャーシやμ同調方式、紙フレームのスピーカは、ドイツの小型国民受信機(1938年)で採用された。ドイツで生まれた資材節約の技術はここに来て日本のラジオに生かされたのである(4)(6)。
逓信省はこの研究を有線放送受信機に適用することとし、両者で協力して仕様書を作成し、3回の試作の末、完成された。シャーシはスピーカと同じ硬化紙に防湿絶縁塗装したもの、または同等品としてラフトロイド(大豆粕を原料として糊化し、ホルマリンで処理して樹脂状としたもの)の基板で構成されることになった。実際にはこれが間に合わず、メーカ手持ちのベークライトを使用したという。有線と無線の切り替えは2号受信機と同じ、バリコンを回しきると接点が切り替わる方式である。この受信機は松下無線の他に早川電機工業、山中電機で生産されたことが確認されている。
掲載誌：無線と実験 1942.3、1943.1
(所蔵No.11631)
有放第4号受信機 1942年
最後の有線放送受信機である4号受信機は、3号受信機を小型化し、より資材節約を図った受信機として逓信省により試作された。製作したのは松下無線である。回路や部品は基本的に3号受信機と同じであるが、縦型の小型キャビネットに収められている。基板は樹脂製ではなく、ベニヤ板が使われている。パイロットランプは廃止され、点滅の表示に代えられた。試作のみで量産化はされなかった。(7)
(掲載誌：無線と実験 1942.7)
試作有線放送専用受信機 1943年
電波状態が悪く、有線でしか受信できない地域や有線放送のみで開局する地域などのため、また、局型受信機より廉価な受信機として、簡単な有線放送専用受信機が試作された。有放3号受信機をベースとしているが、有線専用のため、μ同調器ではなく、空芯コイルの結合度を変えて再生を調整し、これを音量調整とするものである。基板は3号受信機と同じ樹脂製だが、より小型化されている。12YR1-12ZP1-24ZK2-B52の配列で紙フレームのマグネチックを駆動する。
この受信機に型番は与えられず、試作のみに終わった。(4)
(掲載誌：無線と実験 1943.10)
本放送の開始に先立って法制面での整備が行われた。1942年9月2日第4655号逓信公報にて逓信省令第97、98、99号が公布され、関係法規が改正された。同年9月2日付週報第308号にて一般に周知された。
改正された規則の中で、聴取有線電話用標準受信機および放送有線電話聴取用標準同調器として逓信大臣が指定したもの以外接続できないことが明確になった。指定された機器には逓信省告示第1211号で制定された標章を表示することになった(12)
。また、分波器までの工事は電話工事となるので電話官署以外のものはできないこととされた。当時の雑誌記事などには、自作のセットを接続できないことが強調されている(7)。有線放送を聴取する場合、電話線から専用の分波器を通して電話機とラジオに分けて接続される。分波器から受信機までは聴取者側が保守することとなっていた(11)。
逓信大臣指定標章(有放第3号受信機、左側面に表示)
褪色しているが外側の文字の周囲は青色である。(7)
有線放送の正式な放送は、東京市で1942年9月20日からはじまった(電話線利用の有線放送については12月9日)。これに先立って試験放送が始まった小倉では一般の聴取者の加入募集が始まり、申し込み方法が決定した。このときの暫定的な方法は、一般の受信機の加入申し込みに近い方法で、
・ラジオ商組合員のラジオ小売商に申込書(新規は許可願書を提出。
・ラジオ商は申込書にもとずき、組合より配給券の給付を受ける。
・メーカ代理店は配給券と引き換えに機器を売り渡す。
というものである。機器の価格は、同調器8円30銭、取り付け料1円(暫定)、有放3号受信機が62円30銭位であった(14)。また、従来施設許可を受けている施設については有線放送導入時に新たな許可は不要とされた。
電話線を利用する東京市の場合は、東京逓信局放送部放送係にはがきで加入許可を申し込む必要があった。有放3号受信機を購入するよりも、手持ちの受信機に同調器を接続する使い方が大半であったようである。
放送内容は、当初第3または第2放送として、従来の放送と違うプログラムを放送する計画であった。深夜勤務の軍需工場の労働者のための深夜放送の案もあったという。(9)しかし、実際には第1放送と同じものが放送された。
有線放送機器の改良、開発はその後も続いた。試験放送を開始して、3球受信機に有放3号同調器を接続した状態では利得が不足することが判明したため、再生を付加した新型の同調器が数種類試作され、試験された。また、1942年に加入者宅での感度を測定するための有放1号レベル計が導入されたが、電池駆動のため保守、増設が困難になり、1943年末には交流電源を使う新型受信レベル計が製作された(8)。再生、音量を固定した有線放送対応の並四球受信機を携帯型ケースに入れた「有放聴取監視器」が製作され、加入者の受信レベルの簡易測定に用いられた。受信機としては有線放送専用の簡略化された受信機が試作された。
小倉での正式放送開始は1943年2月11日にずれ込んだ。同年4月1日には大阪、神戸で放送開始。4月中に福岡、名古屋、室蘭、呉、佐世保、延岡、津山が開始を予定していた。
試合の逼迫により全国各地に有線放送を設置する計画は改められ、重要都市から設置することとし、有線放送施設が東京都内の電話局に順次設置され、1943年には20ヶ所に設置された。最終的には都内全ての電話局に設置される計画であった。空襲警報発令中にラジオ放送が止められても有線放送で重要放送を行う計画であったという。また、都内全域で有線放送が聴取可能となった時には第2放送を有線に移行する計画があった。(10)
1943年1月には、逓信省告示第37号によって有線放送用受信機器が下記の通り指定された(13)。
受第1号：松下無線(株) 有放3号受信機および有放3号同調器
受第2号：山中電機(株) 有放3号受信機およびLR-155型同調器
受第3報：早川電機工業(株) 有放3号同調器
これによると、早川(シャープ)は、同調器のみを生産したようである。
1943年8月頃から、電話から電灯線に再送信する新型有線放送向けの有放第1号結合器の量産が山中電機(株)で開始され、11月頃には第1期製作個数9,700個のうち1,00個が完成した(8)。
1944年に入ってからも有線放送拡充の工事は続けられたが、機材製造のための資材の確保が困難になり、計画は遅れ続けた。この頃になっても昭和17(1942)年度予算の生産計画を実施できないでいるほどであった。資材不足は施設の保守や工事にも困難を来たし、制定したばかりの標準工事方法をすぐに改正しなければならない状態であった(10)。防空上の必要性から拡充されてきた有線放送であったが、戦況の悪化によって当初の計画通りに進まずに終戦を迎えることになった。
1941年頃から、逓信省では放送局型受信機に代わる標準型国民受信機を制定しようとしていた。電話線を使うことからその規格に深くかかわる有線放送受信機は当初から国民受信機のための試作と位置づけられていた。有放4号受信機を紹介する逓信省工務局 篠原 登氏の記事の中に注目すべき記述がある。無線と実験誌1942年7月号から引用する。
国民型受信機制定に当たっては、これが規格制定に各関係権威者により構成される委員会の如きものを作らなければならない。而して斯くの如き委員会にて制定されるべき規格の原案を決定しておく必要上、今回新型受信機の試作を行った。すなわち、有放第4号受信機として決定される国民型受信機への基礎となるべきものである。もちろん、新規制定受信機以外の一般受信機が参考に供される予定である。
このように戦時型の、資材を節約した安価な普及型受信機を「国民型受信機」として規格化しようとしていたのである。ぼかした表現になっているのは、この時点で正式に決まってはいなかったためと思われるが、かなり具体化していたのだろう。また、1943年には受信管の整理案が発表され、6.3Vとトランスレス管を標準とする案が検討されていた。終戦後、きわめて早い時点で国民型受信機規格が発表されているのは奇異な印象を受けるものであったが、これらの戦時中の検討作業が継続していたと考えれば納得できるものである。
(参考文献：無線と実験 1942.7)
樺太の豊原、沖縄の那覇では戦時中に開局したため、有線放送の一種である電力線切替放送でスタートした。これは、放送用送信機(50W)の出力をコンデンサを介して電灯線に接続し、通常のラジオ受信機を電灯線アンテナにつないで使う方式である。豊原局はソ連軍の進駐により1945年8月23日放送停止。那覇局は1945年3月26日、米軍の攻撃により放送を中止した。その後米軍に接収され、空中に電波を出すことはなかったが、沖縄の本土復帰後、このときのコールサインが復活した。
戦争が終結して防空上の必要がなくなり、1948(昭和23)年までに有線放送は廃止された。しかし、放送用私設無線電話規則第20から27条の放送有線電話に関する規定は1948年2月1日施行の第18号改正(1946.3)でも残された。これとは別に1939年頃から私設電話として始まり、ラジオ共同聴取や放送の機能を持った、音声信号による有線放送は、戦後スピーカー付電話機を使う、農村有線放送電話として発展した。
1997年に長野県伊那市の農村有線放送を使ってDSLの実験が行われ、その有効性が確認されたことから現在のADSLの普及につながった。また、現在では電灯線を利用して短波によるデータ通信を行うPLCも使われ始めている。戦時下に開発され、終戦とともに終わった有線放送だが、通信機器の認定制度やデータ通信など、その後の有線を高度に利用する技術の基礎となったといえる。
(1) 『電気之友』 昭和2年1月15日、2月15日 (電気之友社 1927年)
(2) 『ラジオ科学』 昭和18年1月号 口絵写真 (ラジオ科学社 1943年)
(3) 日本放送協会編 『ラジオ年鑑』 昭和18年版 (日本放送出版協会 1943年)
(4) 篠原 登、平野善勝 『有線放送』 (春陽堂 1944年)
(5) 『無線と実験』 昭和17年2月号 口絵 (誠文堂新光社 1942年)
(6) 『無線と実験』 昭和17年3月号 口絵 (誠文堂新光社 1942年)
(7) 『無線と実験』 昭和17年7月号 口絵、有線放送の頁 (誠文堂新光社 1942年)
(8) 『無線と実験』 昭和18年12月号 有線放送の頁 (誠文堂新光社 1943年)
(9) 『無線と実験』 昭和19年2月号 有線放送の頁 (誠文堂新光社 1944年)
(10) 『無線と実験』 昭和19年8月号 有線放送の頁 (誠文堂新光社 1944年)
(11) 電波監理委員会編 『日本無線史』 第2巻 第10章第11節 (電波監理委員会 1951年)
(12) 『日本放送協会報』 第441号 昭和17年9月4日 (日本放送協会 1942年)
(13) 『日本放送協会報』 第460号 昭和18年1月22日 (日本放送協会 1943年)
(14) 「有線放送の諸方式」 『電子』 第7巻第2号 （電気書院 1943年）
(15) 「有線放送の諸方式」 『電子』 第7巻第3号 （電気書院 1943年）
下記の文献にも有線放送関連の表記がある
日本放送協会編 『ラジオ年鑑』 昭和24年版 (日本放送出版協会 1949年)
郵政省編 『続逓信事業史』 第六巻 電波 (郵政省 1961年)
郵政省編 『日本無線史』 第一巻、第二巻、第十二巻 (電波監理委員会 1951年)
『無線と実験』 昭和16年10月号 昭和18年1, 2月号 (誠文堂新光社 1943年)
逓信省工務局 篠原 登 「有線放送の綜合解説」 『無線と実験』 昭和16年11月号-昭和17年11月号 (誠文堂新光社 1941, 42年)
日本放送協会普及部受信機課 『各省非常用受信機仕様書』 (日本放送協会)
